注目テーマ

サステナビリティ・CSRに関連した注目テーマについて最新記事を紹介しています。

2023.08.03

FTSE Blossom Japan Indexの選定  2023年6月の見直し結果

2023年6月に行われたFTSE Blossom Japan Indexの選定結果に関する当社の見解。FTSE評価対象企業とFTSE選定を目指す企業は必見の内容。

2023.07.26

コストをかけずにグローバル人材を採用する方法

イースクエアでは、日本企業の海外ビジネス展開に関する様々な課題解決に向けた支援サービスをご提供していますが、新興国・途上国でビジネス展開をしたいものの、それを担う人材が不足しているという声をお聞きすることがよくあります。そこで今回は、新興国・途上国でビジネス展開をしている日本企業がコストをかけずにグローバル人材を採用する方法や参考情報を2つご紹介します。

2023.07.20

アフリカの国別IT市場の現状と未来

近年、急速なアフリカ経済発展によるリープフロッグ現象(新興国で先進国を追い越す技...

2023.07.18

男女平等ランキング、アフリカ内で日本は30位!

「アフリカ進出の際の対象国の選び方」の記事で、いくつかのランキングをご紹介しまし...

2023.07.11

アフリカ進出の際の対象国の選び方

「日本企業にとってアフリカ市場の攻略が難しい理由」で、成長するアフリカ市場におい...

2023.06.19

アフリカビジネスのための現地パートナーの選び方

アフリカ大陸は、54カ国に及び、10億人を超える広大な消費者マーケットを有する地...

2023.06.12

「日本企業にとってアフリカでのビジネスが難しい理由」への対応策

「日本企業にとってアフリカでのビジネスが難しい理由」で、成長するアフリカ市場にお...

2023.06.12

日本企業にとってアフリカでのビジネスが難しい理由

13億人を超える人口を抱えるアフリカは経済の急成長が見込まれ、人口の増加や都市化...

2023.05.29

トヨタに学ぶ 日本企業がアフリカで成功するカギ

2022年8月にチュニジアで開催された第8回アフリカ開発会議(TICAD8)にて...

2017.05.26

ESG情報開示の変革期

企業の非財務情報開示は、今、大きな変革期を迎えている。この変革とは、機関投資家を...

CSRコンパス

イースクエアが運営しているCSR経営の継続的な向上のためのWebサイト
「CSRコンパス」に掲載したニュース記事から、一部をピックアップしてご紹介しています。

2023.05.09

Climate Action 100+、2023年株式総会シーズンにおいて気候変動対策を要請

2023年5月 9日 投資家主導の世界的な気候変動イニシアチブClimate A...

2023.05.03

UNEP、プラスチック汚染による環境や人体への影響を報告、早急な対策を促す

2023年5月 3日 国連環境計画(UNEP)は、プラスチック中の化学物質に関す...

2023.04.26

WBCSD、企業の再生可能エネルギー調達成功事例を紹介するレポートを発表

2023年4月26日 持続可能な開発のための世界経済人会議(WBCSD)は、企業...

2023.04.26

WWF、米国NGOとともに食料廃棄物削減のための連合を立ち上げ

2023年4月26日 4月26日、世界自然保護基金(WWF)、自然資源防衛協議会...

2023.04.03

RSPO、全加盟機関の共有責任パフォーマンスを公表。不二製油グループ、仏ロレアル等がトップ

2023年4月 3日 持続可能なパーム油に関する円卓会議 (RSPO : Rou...

2023.04.01

UNEP、TNFDのリスク管理・情報開示フレームワークに関するパイロットテスト報告書を発表

2023年4月 1日 国連環境計画(UNEP)は、国連環境計画・金融イニシアチブ...

2023.03.31

日本政府、「生物多様性国家戦略2023-2030」を閣議決定

2023年3月31日 日本政府は、「生物多様性国家戦略2023-2030」(国家...

2023.03.29

PRI、自然資本に関するスチュワードシップ・イニシアチブを立ち上げ

2023年3月29日 国連責任投資原則(PRI)は、自然資本に関するスチュワード...

2023.03.22

ロベコ、3回目となる年次気候調査を実施

2023年3月22日 グローバルに展開する資産運用会社のロベコは、3回目となる年...

2023.03.13

CDP、世界1万5,000社以上に回答要求、EUタクソノミーによる開示の実証も

2023年3月13日 企業の環境関連情報開示を推進する大手金融746機関が参加す...