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MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数とは?構成銘柄・選定基準・見直し時期を解説

【公開日】 【最終更新日】

ESG(環境・社会・ガバナンス)への取り組みが投資判断に取り入れられるなか、企業にとってESG指数の構成銘柄に採用されることの重要性が高まっています。日本企業を対象とする代表的なESG指数の一つが、「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」です。

同指数は、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)がESGパッシブ運用のベンチマークとして採用しています。そのため、「どのような企業が構成銘柄になるのか」「MSCI ESG格付けが何ランクなら採用されるのか」「選ばれるために企業はどのような対応を進めればよいのか」と関心を持つサステナビリティ、IR、経営企画の担当者も多いのではないでしょうか。

本記事では、MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数の特徴、構成銘柄、選定基準、銘柄の入れ替え時期を整理したうえで、構成銘柄を目指す企業が押さえておきたいポイントを解説します。

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数とは

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数(英語名:MSCI Nihonkabu ESG Select Leaders Index)は、日本株を対象とするESG指数です。MSCIのESG評価(MSCI ESG Ratings:ESG格付け)に基づき、日本株の中から同じ業種内で相対的にESG評価の高い企業を選定し構成銘柄とします。

ポイントは、単純に「ESG評価が高い企業だけ」を集めるのではなく、各業種からおおむね銘柄数の50%を選ぶことで、特定業種への偏りを抑えていることです。たとえば、ある業種に100社あれば、単純化すると、その中からESG評価等をもとに約50社を選ぶイメージです。

親指数となるMSCI日本株IMI指数は、日本の大型株・中型株・小型株を対象とし、株式REITを除外した指数です。MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数では、この親指数の各GICSセクター※1において、銘柄数の50%をカバーすることを目標に、ESG評価などに基づいて構成銘柄を選定します。

※1:GICS(Global Industry Classification Standard)とは、MSCIとS&P Dow Jones Indicesが共同開発した世界産業分類基準

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数のポイントをまとめると、以下の通りとなります。

GPIFがESGパッシブ運用のベンチマークとして採用

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数は、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が運用先として採用していることから注目を集めています。GPIFは私たちの公的年金を運用する世界最大規模アセットオーナで、2017年にESG指数に基づくパッシブ運用を開始し、その一つとして、当初は「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」を採用しました。

その後、GPIFとMSCIによる協議を踏まえて指数が見直され、GPIFは2024年3月、従来の「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」から「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」へベンチマークを変更し、新指数に基づく運用を開始したと発表しました。

変更理由は主に2つで、旧指数は①TOPIXに含まれないJ-REITを含んでいたこと、②「業種内の時価総額50%」を基準としていたため大型株バイアスが強かったことで、TOPIXに対するトラッキングエラーが大きくなりやすい、という課題を解決するためでした。そこで、新指数では、J-REITを除外して「業種内の銘柄数50%」を選ぶ方式へ変更されています。

「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」と「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」の相違点

「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」と「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」は、名称が似ていますが同一の指数ではありません。構成銘柄や選定方法を確認するときは、新旧どちらの指数に関するものなのかを確認する必要があります。

大きな違いは次の2つです。

  1. 親指数の違い:日本の大型・中型・小型株を対象としているのは同様だが、そこにREITが含まれるかどうかの違いがある
  2. 選定の目安の違い:構成銘柄を選定する際に、MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数は「時価総額で50%」になるまで採用するのに対し、日本株ESGセレクト・リーダーズ指数は「銘柄数で50%」になるまで採用するため、中小型株も比較的入りやすい設計になっている

「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」と「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」の比較

指数名MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数
英語名MSCI Nihonkabu ESG Select Leaders IndexMSCI Japan ESG Select Leaders Index
親指数MSCI日本株IMI指数(MSCIジャパンIMI指数からREITを除いたもの)MSCIジャパンIMI指数
構成銘柄の選定各GICSセクターで銘柄数の50%各GICSセクターで時価総額の50%
特徴中小型株も比較的入りやすい大型株が入りやすい
ウェイト付け浮動株調整時価総額浮動株調整時価総額
GPIFとの関係2024年2月からGPIFが採用GPIFが2017年から2024年まで採用していた旧ベンチマーク

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数の構成銘柄になるメリット

企業にとって、MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数の構成銘柄に採用されることには、ESGへの取り組みに対する外部評価の獲得と、中長期的な投資家の呼び込みによる安定株主の獲得という2つのメリットがあります。

ESGへの取り組みに対する外部評価として活用できる

同指数は、MSCI日本株IMIの構成銘柄の中から、各業種において相対的にESG評価の高い企業を選定する指数です。そのため、構成銘柄への採用は、同業他社と比較してESGへの取り組みが相対的に高く評価されていることを示す外部評価の一つとして活用できます。

「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数の構成銘柄」であることをIR資料やサステナビリティ情報等で発信することで、ESGを重視する投資家やステークホルダーに対して、自社のESGへの取り組みを客観的な評価とともに示すことができます。

中長期視点の投資家との接点拡大が期待できる

GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)は、同指数を国内株式のESGパッシブ運用におけるベンチマークの一つとして採用しています。2026年3月末時点で、同指数に連動するGPIFの運用資産額は8,968億円となっています。

同指数の構成銘柄に採用されることで、指数連動型の運用資金の投資対象となり、ESGを重視する機関投資家からの投資機会が広がることが期待されます。また、ESG投資を行う投資家は、中長期的な企業価値や事業の持続可能性を重視する傾向があります。こうした投資家との接点が増えることで、安定的かつ中長期的な株主基盤の形成につながる可能性があります。

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数の構成銘柄

MSCIが公開しているファクトシートによると、2026年8月31日時点のMSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数の構成銘柄数は455銘柄でした。最新情報をお知りになりたい方は、MSCIの「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」公式ページおよび同ページから取得できる最新の構成銘柄リストやファクトシートをご参照ください。

以前は、構成銘柄各社のウェイトと格付けまで開示されていましたが、2025年後半以降、構成銘柄の企業名のみ開示されることになりました。

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数の開示方針

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数の開示方針については、年2回で、リバランス実施(5月末、11月末)から約3~4か月後に構成銘柄名のみの開示を継続する予定とのことです。

構成銘柄の選定基準

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数の構成銘柄になるには、まず親指数の構成銘柄であることに加え、MSCIが定める適格基準を満たし、各GICSセクター内でのESG評価ランキングに基づく選定を受ける必要があります。ここでは、主な基準を4つのポイントに分けて解説します。

1. 親指数の構成銘柄であること

選定対象となるユニバースは、親指数であるMSCI日本株IMI指数(MSCI ジャパンIMI指数からREITを除いたもの)の構成銘柄です。したがって、MSCI ESG格付けが高いだけでは、同指数の構成銘柄にはなりません。

まず、前提として、親指数に組み入れられている必要があります。なお、MSCI日本株IMI指数は、日本の株式市場を大型株・中型株・小型株まで幅広くカバーする株価指数で、2026年8月31日時点で、構成銘柄数は910社とされています。

2. MSCI ESG格付けがBBまたはB以上であること

MSCI ESG Ratings(ESG格付け)は最上位ランクのAAAから最下位ランクのCCCまでの7段階で評価されます。

新たに指数へ採用されるためには、MSCI ESG格付けが「BB」以上であること、既存構成銘柄は「B」以上であることが適格基準の一つです。

ただし、BB以上あるいはB以上はあくまで選定対象になるための最低条件です。BB/B以上であれば、自動的に指数へ採用されるわけではありませんので、注意が必要です。

3. MSCI ESG不祥事スコアが3または1以上であること

もう一つの適格基準は、MSCIのESG不祥事スコア(Controversies Score)において、新たに採用されるためには「3」以上であること、既存構成銘柄の場合は「1」以上であることが必要です。

MSCI ESG Controversiesは、企業の事業活動、製品、サービスが環境・社会・ガバナンスに与えるネガティブな影響に関する不祥事を評価するものです。スコアは0から10で、0が最も深刻な状態を表します。

企業に重大な不祥事が発生した場合は、MSCI ESG格付けとは別に、このスコアを通じて指数採用に影響する可能性があります。

4. 各GICSセクター内のランキングで選定されること

上記の適格基準を満たした銘柄は、各GICSセクター※2において、次の順序で銘柄数の50%をカバーするまで選定されます。

  1. 銘柄数ベースで格付け上位35%相当銘柄
  2. 銘柄数ベースで格付け上位50%の銘柄のうちAAAとAAの銘柄
  3. 銘柄数ベースで格付け上位65%の銘柄のうち既存構成銘柄
  4. 銘柄数ベースで残りの銘柄

格付けが同じ銘柄の場合は既存銘柄を優先し、どちらも既存銘柄の場合は格付けの元になる業種調整後スコアが高い方を選定します。2銘柄とも同じスコアの場合、時価総額の大きい方が優先されます。

また、50%をまたぐ境界銘柄については、50%への近さ、既存構成銘柄かどうか、最低45%のカバーを確保できるかなどに基づく調整ルールも設けられています。

つまり、構成銘柄になるには、最低限の適格基準を満たすだけでなく、同じセクターに属する企業に対しESG格付けにおいて上位に位置することが重要と言えます。

GICS(Global Industry Classification Standard)セクターとは

MSCIとS&P Dow Jones Indicesが開発した世界共通の業種分類基準です。企業を事業内容に基づいて分類し、最上位の「セクター」から「産業グループ」「産業」「サブ産業」へと細分化する4階層で構成されています。MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数では、このGICSによる業種分類を用いて、同じセクターに属する企業同士のESG評価を比較し、上位半数の企業が構成銘柄となります。

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数では、現在、以下の11セクターが用いられています。

GICSセクター日本語訳主な企業・業種の例
Industrials資本財・サービス機械、電機、建設、輸送関連など
Consumer Discretionary一般消費財・サービス自動車、小売、耐久消費財など
Financials金融銀行、保険、証券など
Information Technology情報技術半導体、電子機器、ITサービスなど
Communication Servicesコミュニケーションサービス通信、メディア、インターネット関連など
Materials素材化学、金属、紙・パルプなど
Consumer Staples生活必需品食品、飲料、日用品など
Health Careヘルスケア医薬品、医療機器など
Real Estate不動産不動産開発、REITなど
Energyエネルギー石油・ガス、エネルギー関連など
Utilities公益事業電力、ガス、水道など

構成銘柄はいつ選定見直しがされるのか

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数では、5月末と11月末に半期レビュー(構成銘柄の見直し)が行われます。この半期レビューでは、先に説明した4つの観点から再選定が行われ、各GICSセクターの銘柄数50%を目標として構成銘柄が決まります。

また、2月末と8月末にも四半期レビューが行われますが、半期レビューとは異なり、一から構成銘柄が見直されるわけではありません。既存構成銘柄について、①MSCI ESG RatingsがCCCになった企業、または②MSCI ESG Controversies Scoreが0になった企業が除外されます。

MSCIのメソドロジーでは、四半期レビュー時に既存構成銘柄が適格基準を満たさなければ削除し、基準を満たしていれば原則として継続採用するとされています。銘柄数のカバー率が45%未満となったセクターでは、50%の目標に達するまで新規銘柄が追加される場合があります。

このほか、IPO、親指数からの除外、合併・買収などのコーポレートイベントによっても、構成銘柄が変更されることがあります。

MSCI ESG格付けはどのように決まるのか

MSCI ESG格付け(MSCI ESG Ratings)とは、企業が直面する財務的に重要なESGリスクや機会を、同業他社と比べてどの程度適切に管理できているかを評価するものです。MSCIは企業を AAA~CCCの7段階で格付けします。

評価では、企業ごとに重要なESG課題(Key Issues)を設定し、環境(E)・社会(S)・ガバナンス(G)について0~10点で評価します。そのうえで各項目を加重平均し、最終的に同業他社との相対比較を反映した業種調整後スコア(Industry-Adjusted Score)を算出し、AAA~CCCに変換します。

業種調整後スコア※MSCI ESG格付け位置づけ
8.571 ~ 10.0AAALeader
7.143 ~ 8.571AALeader
5.714 ~ 7.143AAverage
4.286 ~ 5.714BBBAverage
2.857 ~ 4.286BBAverage
1.429 ~ 2.857BLaggard
0.0 ~ 1.429CCCLaggard

※各格付け境界の業種調整後スコアに「±0.1点」のバッファーゾーンが設けられており、スコアが境界を跨いでもこの範囲内であれば格付けの頻繁な変動を防ぐため従前の格付けが維持される

特に重要なのは、これは単純な「環境や社会に良い会社ランキング」ではなく、その企業の業種で重要なESGリスク・機会に対して、どの程度リスクにさらされ、それをどの程度管理しているかを見る評価だという点です。

例えば、水使用が重要な業界ではWater Stress、CO₂排出が重要な業界ではCarbon Emissions、個人情報を多く扱う企業ではPrivacy & Data Securityなどが重要な評価項目になります。

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数の構成銘柄に選ばれるために

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数は、MSCI日本株IMI指数を親指数とし、各GICSセクター内でESG格付けが高い上位約半数が構成銘柄として選定される日本株ESG指数です。GPIFもESGパッシブ運用のベンチマークとして採用しています。

新規採用の主な適格基準は、MSCI ESG格付けがBB以上、MSCI ESG 不祥事スコアが3以上であることです。しかし、これらはあくまで選定対象になるための条件であり、採用を保証するものではありません。適格基準を満たしたうえで、同一セクター内のESG格付けにおいて上位約半数が選定されます。また、既存構成銘柄かどうか、業種調整後ESGスコア、浮動株修正時価総額なども考慮されます。

構成銘柄を目指す企業にとっては、自社の評価状況とキーイシューを把握したうえで、同業他社との比較、評価ギャップの分析、ESG情報開示の改善、不祥事リスク管理を継続的に進めることが、実務上有効と考えられます。

イースクエアにおけるESG評価改善支援(FTSE、MSCI、Sustainalytics)

イースクエアでは、FTSE、Sustainalytics、MSCIといった主要評価機関に対応したESG評価改善支援を個別の評価機関ならびに統合的な観点からも実施しています。評価機関ごとの評価思想や指標の違いを踏まえた分析を行い、企業ごとの状況に応じた改善策を提案しています。ESG戦略の整理から情報開示の改善まで、一貫した支援が可能です。 詳しくは、イースクエアのFTSE・MSCI・Sustainalyticsに対応した「ESG評価改善支援サービス」をご覧ください。

詳しくは以下のページをご参照ください。

よくあるご質問

MSCI ESG格付けが何ランクなら構成銘柄になりますか

構成銘柄になるためには、①親指数の構成銘柄であること、②MSCI ESG格付けがBB(新規採用の場合)またはB以上(既存構成銘柄の場合)であること、③MSCI ESG不祥事スコアが3(新規採用の場合)または1(既存構成銘柄の場合)以上であることを満たしたうえで、各GICSセクター内でESG格付けの上位半数が選定されるため、セクターによって構成銘柄になるために必要な格付けレベルは異なります。

構成銘柄はいつ入れ替えられますか

構成銘柄を全面的に再評価する半期インデックスレビューは5月末と11月末に行われます。また、2月末と8月末にも四半期インデックスレビューが実施されますが、四半期レビューでは既存構成銘柄について、①MSCI ESG RatingsがCCCになった企業、または②MSCI ESG 不祥事スコアが0になった企業が除外されます。また親指数から除外された場合や、上場廃止などが生じた場合も除外されます。

最新の構成銘柄一覧はどこで確認できますか

MSCIの「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」公式ページおよび同ページから取得できる最新の構成銘柄リストやファクトシートで確認できます。ただし、公表されるタイミングは、半期レビュー実施後の3-4ヶ月後です。自社が構成銘柄かどうかを確認したい場合は、直接MSCIに問い合わせることをお勧めします。

MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数との違いは何ですか

新指数「MSCI 日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」では株式REITが除外され、各業種の選定目標が「時価総額50%」から「銘柄数50%」へ変更されました。GPIFは2024年に新指数へ運用先を変更しています。

用語解説

ESG指数

企業のESG(環境・社会・ガバナンス)への対応状況を評価し、その結果を銘柄の選定や投資ウェイトに反映する株式指数です。ESG評価の高い企業を選ぶ「選別型」や、評価に応じて構成銘柄のウェイトを調整する「ティルト型」などがあります。

親指数

ESG指数などを構築する際に、選定対象となる銘柄の範囲を定める基礎的な指数です。MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数では、MSCI日本株IMI指数が親指数です。ESG評価が高くても、親指数の構成銘柄でなければ選定対象になりません。

構成銘柄

株価指数を構成する個別企業の株式を指します。指数ごとに定められた対象市場、時価総額、流動性、ESG評価などの基準に基づいて選定されます。構成銘柄は定期的なインデックスレビューやコーポレートイベントによって変更されることがあります。

MSCI日本株IMI指数

日本の大型株・中型株・小型株を対象とする株式指数で、MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数の親指数です。英語名は「MSCI Nihonkabu Investable Market Index」で、株式REITを除外し、日本の国内投資家が購入可能な浮動株を考慮して構築されます。

GICS

Global Industry Classification Standardの略称で、MSCIとS&P Dow Jones Indicesが共同開発した産業分類基準です。企業をセクター、産業グループ、産業、サブ産業に分類しており、MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数では、各GICSセクター内で銘柄が比較・選定されます。

MSCI ESG格付け(MSCI ESG Ratings)

企業が、事業にとって重要なESG・サステナビリティ上のリスクと機会に、どの程度適切に対応できているかを、同じ業種の企業と比較して評価する格付けです。評価は、最上位のAAAから最下位のCCCまでの7段階で示され、ESG指数の構成銘柄を選ぶ基準にも使われます。

MSCI ESG 不祥事スコア(Controversies Score)

企業の事業活動、製品、サービスが環境・社会・ガバナンスに与える可能性のあるネガティブな影響や不祥事を評価する指標です。0から10までの数値で示されます。0が最も深刻な状態を表します。

浮動株修正時価総額加重方式

市場で実際に売買可能な株式、すなわち浮動株を考慮した時価総額に応じて、各構成銘柄の指数内ウェイトを決める方式です。一般に、浮動株修正後の時価総額が大きい企業ほど、株価の変動が指数全体の値動きに与える影響も大きくなります。

パッシブ運用とベンチマーク

パッシブ運用とは、特定の株価指数をベンチマークとして、その値動きに連動する運用成果を目指す方法です。ベンチマークは運用成果を比較・評価する基準となる指数を指します。GPIFは、複数のESG指数をESGパッシブ運用のベンチマークとして採用しています。

トラッキングエラー

運用ポートフォリオのリターンが、連動を目指すベンチマークのリターンからどの程度乖離しているかを示す指標です。数値が大きいほどベンチマークとの値動きの差が大きいことを意味します。GPIFは、新指数への変更によってTOPIXに対するトラッキングエラーの低減が期待されると説明しています。

インデックスレビューとリバランス

インデックスレビューとは、指数の構成銘柄や適格性を定期的に見直す手続きです。リバランスは、その結果に基づいて構成銘柄やウェイトを変更することを指します。MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数では、5月・11月の半期レビューと2月・8月の四半期レビューが行われ、月末にリバランスされます。

REIT

Real Estate Investment Trustの略称で、投資家から集めた資金を不動産などに投資し、賃料収入や売却益を分配する不動産投資信託です。MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数では、GPIFの政策ベンチマークであるTOPIXに含まれない株式REITが対象から除外されています。

汪(天海)浩
この記事の監修者
汪(天海)浩記事一覧
博士(経済学) 専門分野:環境・社会会計
大学院で企業のサステナビリティ、非財務情報開示を研究。
2014年より株式会社イースクエアにて、ESG評価対応支援サービスの立ち上げに参画。ESG評価に関する調査・分析、改善提案などの業務に従事し、業種・規模を問わず多数のプロジェクトに携わる。現在は、複数の主要ESG評価機関の評価項目や評価ロジックを体系的に整理・分析し、それらを横断的に捉えたアドバイスを提供する支援モデルの構築・推進を担当。企業が効率的かつ戦略的に評価向上を目指せるよう、プロジェクトの進行管理および監督・監修も行っている。

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