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ESG評価への対応を進めるうえで、FTSE RussellやMSCIと並んで重要な評価機関の一つが、Morningstar Sustainalytics (モーニングスター・サステイナリティクス)です。特に、Sustainalytics（サステイナリティクス）の代表的な評価である「ESG Risk Ratings (ESGリスクレーティング)」は、企業のESGリスクがどの程度管理されているかを把握するために、機関投資家、金融機関、企業などで活用されています。
Sustainalyticsの「ESG Risk Ratings」は、一般的な「高いスコアほどよい」という評価とは異なり、各企業が抱えるESGリスクの大きさを示す評価です。そのため、「低いスコアほどよい」と見ます。この仕組みを理解していないと、自社がどのような課題を抱えているのか、どこから開示改善すべきなのかを判断しにくくなります。
本記事では、Sustainalyticsとは何か、ESG Risk Ratingsの仕組み、スコアの見方、企業が取り組む意義、評価改善に向けた基本的なポイントなどを解説します。
Sustainalytics (サステイナリティクス) とは？
Morningstar Sustainalyticsは、ESGや気候に関するデータ、企業のコミットメントや行動の透明性を高めるデータ、規制対応に関する報告機能、サステナブルファイナンス関連の支援など、投資バリューチェーン全体を対象としたソリューションおよびそれらのデータに基づくESG評価を提供しています。
Sustainalyticsとは、ESGおよび気候関連のデータ、リサーチ、ソリューションを提供するMorningstar Sustainalyticsのサービスブランドを指します。
Sustainalyticsは、世界中の投資家が責任ある投資戦略を実現するためのESGリサーチ、評価、データを提供するリーディング企業として、30年以上にわたり、グローバル投資家の進化するニーズに応える高品質で革新的なソリューションを開発しています。
SustainalyticsのESG Risk Ratings (ESGリスクレーティング) とは？
同社の代表的なサービスの一つが、今回解説するESG Risk RatingsというESG評価です。SustainalyticsのESG Risk Ratings は、環境・社会・ガバナンス要因によって企業価値がどの程度リスクにさらされているかを測定する評価枠組みです。各企業について、Material ESG Issues（MEI：重要なESG課題）へのリスクであるエクスポージャと、その課題に対する取り組みであるマネジメントの両面を評価します。
またESG Risk Ratingsは、企業が直面する業種固有の重要なESGリスクへのエクスポージャと、そのリスクに対する各社の管理状況をESGの側面をもとに多面的に評価する仕組みです。
ESG Risk Ratingsは証券やポートフォリオレベルで財務的に重要なESGリスクを特定・理解するとともに、長期的な投資パフォーマンスへの影響を把握するために設計されています。企業ごとのESG課題への曝露度と管理状況を分析し、未管理リスクを測定することで、投資判断に役立つ差別化されたリスクシグナルを提供します。
主要なESG評価機関には、FTSE Russell、MSCI、Sustainalyticsなどがありますが、それぞれ評価の考え方は異なります。FTSEやMSCIが一定のスコアやレーティングとして企業のESG対応状況を示すのに対し、Sustainalyticsは、企業価値に影響し得るESGリスクがどの程度残っているか、リスクの大小を評価する点に特徴があります。
ESG Risk Ratings は「リスクの大きさ」を見る評価
Sustainalyticsを理解するうえで重要なのは、ESG Risk Ratingsが「ESGリスクの小ささ／大きさ」を示す評価であるという点です。FTSEやMSCIのように、スコアや格付けが高いほどよいと理解される評価とは異なり、Sustainalyticsでは、スコアが低いほど管理されていないESGリスクが小さいことを示します。そのため、Sustainalytics対応では、単に「ESG活動を増やす」ことではなく、自社にとって重要なESGリスクを特定し、そのリスクが適切に管理されていることを公開情報として示すことが重要になります。
5段階のリスクカテゴリー
SustainalyticsのESG Risk Ratingsでは、企業はリスクスコアに基づき、以下の5つのリスクカテゴリーに分類されます。特にシビア・リスクと評価されるなど、リスクが高くなればなるほど、投資家における投資判断に影響を及ぼす可能性があります。
| リスクカテゴリー | スコアレンジ | 意味 |
| Negligible Risk (ネグリジブル・リスク) | 0〜9.99 | ESG要因が企業価値に与えるリスクが無視できる水準 |
| Low Risk (ロー・リスク) | 10〜19.99 | ESG要因が企業価値に与えるリスクが低い水準 |
| Medium Risk (ミディアム・リスク) | 20〜29.99 | ESG要因が企業価値に与えるリスクが中程度の水準 |
| High Risk (ハイ・リスク) | 30〜39.99 | ESG要因が企業価値に与えるリスクが高い水準 |
| Severe Risk (シビア・リスク) | 40以上 | ESG要因が企業価値に与えるリスクが深刻な水準 |
評価の基本構造｜Exposure (エクスポージャ)・Management (マネジメント)・Unmanaged Risk (未管理リスク)
ESG Risk Ratingsの基本構造を理解するうえで、特に重要なのが、Exposure、Management、Unmanaged Riskという3つの考え方です。
- Exposure (エクスポージャ)：企業がどの程度ESGリスクにさらされているかを示す概念。各Material ESG Issues (MEI)へのエクスポージャは、まず、サブインダストリーのレベルで把握されます。
- Management (マネジメント)：企業がそのリスクをどの程度管理しているかを示す概念。企業がエクスポージャをどの程度軽減しているかを測るものとも言えます。
- Unmanaged Risk (未管理リスク)：管理されずに残っているESGリスク。ESG Risk Ratingsの総合スコアは、各Material ESG IssuesにおけるUnmanaged Riskを合計して算出されます。
つまり、Sustainalytics対応では、MEIレベルに落とし込んで「自社にはどのようなESGリスクがあるか」と「そのリスクをどの程度管理できているか」の両方を、評価機関が確認できる形で示す必要があります。
Material ESG Issues (MEI：重要なESG課題) とは
Material ESG Issues (MEI) とは、企業価値や長期的なパフォーマンスに影響を与え得る、重要なESG課題を指します。ここで重要なのは、すべての企業が同じESG項目で評価されるわけではないという点です。
業種や事業特性によって、重要なESG課題は異なります。Sustainalyticsでは、20以上の業種固有の重要リスクが扱われ、350以上の指標と1,800以上のデータポイントが評価枠組みを支えています。そのため、Sustainalytics対応では、自社に適用されるMEIを確認し、評価上重要なテーマから優先的に対応することが求められます。
企業がSustainalyticsに取り組む・対応する意義
企業がSustainalyticsに取り組む意義は、単に外部評価を改善することだけではありません。自社のESGリスク管理を見直し、投資家、金融機関、取引先に対して、リスク管理の状況を分かりやすく伝えるうえでも重要です。
Sustainalyticsは、ファンド向けのESGリスク評価や、約4,000本に及ぶESG指数を通じて、資産運用会社や年金基金、企業との連携を強化し、サステナビリティを投資プロセスに組み込む支援を行っています。現在、SustainalyticsのESG指数に連動する運用資産は約350億ドルに達しており、業界で非常に高い信頼を得ています。
こうした取り組みにより、Sustainalyticsは投資家にとって、ESGリスクを定量的かつ実質的に把握し、責任ある投資を実現するための不可欠なパートナーとなっています。またSustainalyticsのデータは国内大手機関投資家において100%に近い導入実績があり、そのデータは企業評価に活用されている点について、発行体企業としても見過ごすことができません。
投資家・金融機関がESGリスクを判断する材料になる
SustainalyticsのESG Risk Ratingsは、投資家や金融機関が企業のESGリスクを把握するための重要な材料として活用されています。特徴的なのは、単に「ESGへの取り組みが進んでいるか」を見るのではなく、企業価値に影響し得るESGリスクがどの程度残っているか、つまり「未管理リスク」を可視化する点です。
財務的に重要なESGリスクを把握できる
投資家にとって重要なのは、ESG活動の量ではなく、その企業が事業特性上どのようなリスクにさらされ、それをどの程度管理できているかです。Sustainalyticsでは、業種や個社ごとの重要なESG課題であるMEI（Material ESG Issues）をもとに、エクスポージャとマネジメント状況を評価します。
これにより、気候変動、人権、労働安全衛生、事業倫理、サプライチェーンなどの課題が、企業価値にどの程度影響し得るのかを、リスクの観点から整理できます。企業にとっても、自社のどのESG課題が投資家から重要なリスクとして見られているのかを把握し、IRや金融機関との対話に備えやすくなります。
業種を超えてESGリスクを比較できる
Sustainalyticsは、業種を超えてESGリスクを比較しやすい点も強みです。投資家は、個別企業だけでなく、ポートフォリオ全体のリスクを見ています。そのため、特定企業のESGリスクが高いのか低いのか、同業他社と比べてどうなのか、保有銘柄全体の中でどのような位置づけになるのかを把握できる評価データが重要になります。
また、Sustainalyticsは世界20,000社以上、国内1,300社以上をカバーしており、幅広い企業を同じリスクの考え方で比較しやすい評価です。投資家にとっては、企業単体の分析だけでなく、ポートフォリオ全体のESGリスクを確認するうえでも活用しやすい評価といえます。
投資家と企業の共通言語として使われる
ESG Risk Ratingsは、投資家と企業がESGリスクについて対話する際の共通言語にもなります。投資家は、スコアの高低だけでなく、どの重要課題でリスクが大きいのか、どの管理状況が評価されているのかを確認します。
企業側にとっても、Sustainalyticsの評価を読み解くことで、投資家からどのような論点で見られているのかを把握しやすくなります。特に、マテリアリティが高い領域で評価が低い場合には、そのリスクをどのように管理し、今後どのように開示改善していくのかを説明することが重要になります。
評価の根拠が分かり、対話につなげやすい
Sustainalyticsは、評価プロセスの透明性が高い点も特徴です。なぜそのスコアになったのか、どの重要課題でリスクが大きいのか、どの取り組みが評価されているのかを確認しやすいため、投資家はレーティングや格付けの結果だけでなく、その背景にあるリスク構造を分析できます。
この透明性は、企業とのエンゲージメントにおいても重要です。投資家は、評価が低い領域について、企業に実態の改善や開示の充実を求めることができます。一方、企業側も評価の根拠を踏まえて説明することで、投資家との対話を具体的に進めやすくなります。
投資判断・企業価値評価・エンゲージメントに活用できる
SustainalyticsのESG Risk Ratingsは、投資適格性の判断、企業価値評価、ポートフォリオ管理、エンゲージメント対象企業の分析など、投資家のさまざまな意思決定に活用され得る評価です。たとえば、企業のリスクレンジは投資判断の材料になり、高エクスポージャの領域は企業価値に影響し得る分析材料になります。また、評価が低い重要課題は、投資家が企業との対話で確認すべき論点にもなります。
さらに、Sustainalyticsはグローバルで広く利用されているため、企業のESGリスクに対する市場の見方を把握する参考情報にもなります。企業にとっても、自社のESGリスク管理が外部からどのように見られているのかを確認するうえで有効です。
形式的な開示ではなく、実態と将来への見通しが問われる
投資家は、形式的に開示項目が網羅されているかだけを見ているわけではありません。重要なのは、その企業が自社にとって重要なESGリスクを実際に管理できているか、将来に向けてリスクを低減できる見通しがあるかです。
そのため、企業は評価項目に沿って情報を並べるだけでなく、なぜその取り組みが企業価値の維持・向上につながるのかを説明する必要があります。この点で、Sustainalytics対応は、開示の体裁を整えるだけの取り組みではありません。自社の重要なESGリスクを見直し、管理体制や改善プロセスを整理し、それを投資家に伝わる形で説明するための取り組みといえます。
重要なESG課題の優先順位を整理できる
ESGには、気候変動、人権、サプライチェーン、労働安全衛生、事業倫理、コーポレートガバナンスなど、さまざまなテーマがあります。しかし、すべてのテーマを同じ優先度で改善することは現実的ではありません。Sustainalyticsでは、企業ごとに重要なMEIが特定されます。そのため、自社にとって評価上重要なテーマを確認し、優先順位をつけて取り組むことができます。
社内の関係部署を巻き込むきっかけになる
Sustainalytics対応では、サステナビリティ部門だけでは完結しない情報が多く含まれます。たとえば、人権は人事部門や調達部門、労働安全衛生は製造・総務など安全衛生管理に関わる部門、環境や環境に関するデータは環境部門、コーポレートガバナンス・企業倫理は法務・コンプライアンス部門、投資家向け説明はIR部門が関係することがあります。評価項目を起点に必要な情報を整理することで、部門横断でESGリスク管理や開示改善を進めるきっかけになります。
Sustainalyticsで評価されるために押さえたいポイント
Sustainalyticsで評価されるためには、単に「取り組んでいる」と説明するだけでは不十分な場合があります。評価項目に沿って、方針、体制、プログラム、実績、KPIを公開情報として確認できる形で示すことが重要です。
評価項目を確認 – 方針から実績・KPIまで示す
開示を整える際には、以下の要素をセットで確認することが有効です。
- 方針・戦略・コミットメント
- 責任体制
- 管理プログラム
- 対象範囲
- KPI・実績
- 改善活動
- 是正措置や再発防止策
たとえば、人権方針を掲げているだけではなく、人権デュー・ディリジェンスの実施状況、苦情処理メカニズム、サプライヤーへの適用範囲、研修実績、是正措置などを示すことで、リスク管理の実効性を伝えやすくなります。
公開情報として確認できる形で開示する
Sustainalytics対応では、評価機関が確認できる公開情報として開示することが重要です。Morningstar Sustainalyticsは、2025年7月1日以降、ESG Risk RatingsおよびLow Carbon Transition Ratings（LCTR）の評価において、企業から非公開情報を収集しない運用に変更しています。そのため、社内資料や非公開の取り組みとして存在しているだけでは、評価につながりません。年次報告書、統合報告書、サステナビリティレポート、企業Webサイトなど、評価機関が確認しやすい媒体に情報を整理して掲載することが重要です。
Controversies（不祥事）への対応も意識する
Sustainalyticsでは、Controversies（企業に関する重大なリスクイベントや不祥事）も評価に影響します。事故、会計や製品・サービスに関する不祥事、人権侵害、環境問題などが発生した場合には、単に事象の有無だけでなく、原因分析、是正措置、再発防止策、責任体制の見直しなどを適切に開示することが重要になります。
自社がControversiesに該当する場合、どのEvent Categoryに該当するかを確認すると良いでしょう。
業種ごとのMaterial ESG Issues（MEI）を踏まえて対応する
Sustainalytics対応では、全社共通のESG開示だけでなく、自社の業種や事業特性に応じたテーマであるMEIを踏まえる必要があります。同じ「環境」や「人権」というテーマであっても、業種によって評価上重視されるポイントは異なる場合があります。まずは、自社に適用されるMEIを確認し、評価への影響が大きいテーマから開示改善を進めることが有効です。
Sustainalyticsの評価改善に向けた基本ステップ
Sustainalyticsの評価改善に取り組む際は、やみくもに情報量を増やすのではなく、評価レポートと既存開示を照合し、優先順位をつけて開示改善を進めることが重要です。
- 評価レポートを読み解く – まずは、自社のリスクカテゴリー、総合スコア、MEI、Exposureの度合い、Managementの状況、Event Category (不祥事レベル)などを確認します。どのテーマでUnmanaged Riskが大きいのかを把握することが、改善の出発点になります。
- 失点しているテーマを特定する – すべてのテーマを同時に改善するのではなく、評価への影響が大きいテーマ、改善可能性が高いテーマ、社内で情報を整備しやすいテーマから優先順位をつけます。
- 取り組みと開示のギャップを確認する – 評価項目が求める要素と、自社の既存開示を照合します。この際には、「社内で実際に取り組みがあるか」「その取り組みが外部に開示されているか」「開示内容が評価項目の求める粒度に合っているか」を分けて確認すると整理しやすくなります。
- 他社の高評価事例を確認する – 同業他社や高評価企業の開示を確認し、どのような方針、体制、KPI、実績、改善活動が示されているかを参考にします。ただし、他社の表現をそのまま真似るのではなく、自社の実態に合った内容として整理することが重要です。
- 関係部署と開示改善案を作成する – 評価項目に沿って、関係部署と事実確認を行いながら開示案を作成します。サプライチェーンに関する項目であれば調達部門、人権に関する項目であれば人事・法務・サステナビリティ部門、労働安全衛生に関する項目であれば安全衛生部門との連携が必要になる場合があります。
- 評価機関への確認・フィードバックに備える – 評価機関への確認やフィードバック対応を行う場合には、根拠となる公開情報のURL、該当ページ、見出し、記載箇所を整理しておくことが重要です。公開情報に基づいて説明できる状態にしておくことで、事実誤認や不整合があった場合にも対応しやすくなります。
スコア改善 – 専門家に支援依頼するとよいケース
Sustainalytics対応は、評価ロジックの理解、評価レポートの読み解き、既存開示とのギャップ分析、関係部署との調整など、複数の作業が必要になる場合があります。以下のような場合は、専門家に相談することで、改善の方向性を整理しやすくなります。
評価レポートを読み解けない
Exposure、Management、Unmanaged Risk、MEI、Event Categoryなどの用語や評価ロジックを理解しないまま開示改善に着手すると、優先順位を誤る可能性があります。まずは、評価レポートの構造を正しく読み解くことが重要です。
どの開示を改善すべきか分からない
評価項目と自社の既存開示を照合し、どの情報が不足しているのかを確認するには、評価機関の見方を踏まえた分析が必要です。特に、方針、体制、KPI、実績、対象範囲、是正措置などのどこに不足があるのかを整理することが重要になります。
社内の関係部署を巻き込む必要がある
Sustainalytics対応では、複数部署にまたがる情報収集と合意形成が必要になる場合があります。外部専門家が入ることで、評価項目ごとにどの部署へ何を確認すべきかを整理しやすくなります。
FTSE・MSCI・Sustainalyticsをまとめて改善したい
ESG評価機関ごとに評価ロジックは異なりますが、求められる開示内容には重なる部分もあります。たとえば、人権、サプライチェーン、労働安全衛生、気候変動、事業倫理などは、複数の評価機関で見られる重要テーマです。
イースクエアでは、FTSE、MSCI、Sustainalyticsなど主要ESG評価機関への対応支援を行っており、評価データや評価基準・手法に関する知見をもとに、開示内容の改善支援を行っています。Sustainalytics対応を単独で進めるだけでなく、複数の評価機関に共通する開示改善テーマを整理し、効率的に対応を進めることも可能です。
Sustainalytics対応は、ESGリスク管理と開示改善の両面が重要
SustainalyticsのESG Risk Ratingsは、ESG活動の量そのものを評価するものではなく、業種特性を踏まえた重要なESGリスクが、どの程度管理されずに残っているかを確認する評価です。そのため、評価改善に向けては、まず自社に適用されるMEI、Exposure、Management、Unmanaged Riskを読み解き、どのテーマが評価上の課題になっているのかを把握することが出発点になります。
そのうえで、方針・戦略や体制を掲げるだけでなく、管理プログラム、対象範囲、KPI、実績、改善活動、是正措置などを、公開情報として確認できる形で整理することが重要です。特に、Sustainalyticsが企業から非公開情報を収集しない運用に移行していることを踏まえると、評価機関が確認しやすい媒体・見出し・表現で開示することが、評価改善の前提になります。
Sustainalytics対応は、単なる外部評価への対応ではありません。自社のESGリスク管理を見直し、その実効性を投資家、金融機関、取引先に分かりやすく伝えるための取り組みでもあります。社内にある取り組みを、評価機関とステークホルダーの双方に伝わる開示へ整えることが、Sustainalytics対応の重要なポイントといえるでしょう。
イースクエアにおけるESG評価改善支援（FTSE、MSCI、Sustainalytics）
イースクエアでは、FTSE、Sustainalytics、MSCIといった主要評価機関に対応したESG評価改善支援を個別の評価機関ならびに統合的な観点からも実施しています。評価機関ごとの評価思想や指標の違いを踏まえた分析を行い、企業ごとの状況に応じた改善策を提案しています。ESG戦略の整理から情報開示の改善まで、一貫した支援が可能です。 詳しくは、イースクエアのFTSE・MSCI・Sustainalyticsに対応した「ESG評価改善支援サービス」をご覧ください。
詳しくは以下のページをご参照ください。
- ESG評価機関対応/スコア改善支援
- Sustainalytics評価改善支援
- FTSE ESG Scores/Ratings評価スコア改善 ＆ Index組み入れ支援
- MSCI ESG Ratings格付け改善支援
