REPRESENTATIVE MESSAGE
代表メッセージ
メッセージ
経歴
STRENGTHS
イースクエアが
選ばれる理由
選ばれる理由
私たちイースクエアは、サステナビリティの専門家として、 企業が未来に向けて“持続可能な価値”を築くためのパートナーであり続けます。
実効性ある戦略、深い専門知識、そして本質を見抜く視点。 ここにしかない強みで、変革の時代を共に切り拓きます。
実効性ある戦略、深い専門知識、そして本質を見抜く視点。 ここにしかない強みで、変革の時代を共に切り拓きます。
サステナビリティに特化
CSR・サステナビリティの黎明期から25年以上、第一線で支援を続けてきました。創業以来、2,000件を超える豊富なプロジェクト実績と、企業・社会の変化を捉え続けてきた視点を強みとしています。
実行重視の伴走支援
企業ごとの課題や体制に合わせ、戦略策定から情報開示まで実務に即した支援を行います。部門横断の巻き込みや社内推進も含め、現場に寄り添い最適解をともに作り出す、伴走型の支援スタイルが特徴です。
多様な専門性を持つチーム
戦略策定、社内浸透、ESG評価、グローバル展開など、多分野の専門家が協働するチームを組成しています。多様な業界・企業規模に対応できる柔軟さと、各分野の深い知見を活かした支援体制が強みです。
グローバルな視点と
ネットワーク
ネットワーク
海外の第一人者やESG評価機関とのネットワークを活かし、国内外の最新動向を踏まえた支援が可能です。海外展開支援など、日本企業のグローバル競争力を支える知見と実績があります。
未来志向と共創の精神
～Business for a Better Future～ サステナビリティを企業経営の中核に据える支援を行っています。社会課題をビジネスチャンスに変える視点で、ともに未来を設計するパートナーとして価値共創を目指します。
OUR VISION AND MISSION
企業理念
私たちの決意
生命力溢れる豊かな社会へ
地球上の多種多様な生き物が共存し、全ての人々が豊かな暮らしを実感できる明日は、私たちの、今日の選択によって創るものだと信じています。私たちイースクエアは、この希望と機会に満ちた社会への架け橋をつくるしなやかで力強い牽引者でありたい。
しなやかな牽引者としての約束
事業を通じて、他とのつながりと協働を基に、発信・提案・実践を重ね、生命力溢れる豊かな社会の創造に貢献します。
- 発信 本質的な問題意識を喚起しつつ新しい見方・考え方と、人々に希望を与えるメッセージを発信します。
- 提案 常に一歩先を読み、目指すべき方向を示し、その方向に進むための具体的な仕組みや解決策を提案します。
- 実践 率先して自ら汗をかき、接する人々（パートナー）とともに行動し、大きな波及効果を生み出します。
「3つの価値」と「3つの還元」
私たちの成功指標は「財務価値」だけではありません。同時に、どれほど世の中に変化を起こせるかという「変革価値」と、行動の輪をどこまで広げられるかという「関わり合い価値」を高めたい。そして、日々、この3つの価値を追い求めることによって、3つの還元を実現したい。
5つのゴールデンルール
私たちが大切にしたい心構え
RULE1
Stay Positive
建設的な楽観主義をもって、すべてをチャンスと捉えよ
- 日々、遊び心と笑顔を忘れない
- 問題に直面した時、常に「どうしたら解決できるか」を考える
- 時に試みが成功しなくても、決して諦めずに、挽回力を身につける
RULE2
Action Breeds Results
誠実で建設的な行動のみが
波及効果を生み出す
波及効果を生み出す
- 評論家ではなく、粘り強い行動家として未来の創造に関わる
- 行動の結果を不安視することなく、正しいことを追求し続ける
- 悲観論より、楽観主義で周囲に影響を与える
RULE3
Pursue Breakthrough
当たり前で満足せずに、
とことんまで追求せよ
とことんまで追求せよ
- 開拓者精神と挑戦意欲を持ち続ける
- 常に「もう一ひねり」を意識して仕事に取り組む
- 想像力と創造性を発揮し、革新的な発信・提案・実践ができるまで考え抜く
RULE4
Exceed Expectations
自己研鑽を続け、
期待を超える成果を目指せ
期待を超える成果を目指せ
- お客様の期待は「応えるもの」ではなく、「超えるもの」であるという基本姿勢で仕事に取り組む
- 「素晴らしかった」とお客様と仲間に言ってもらえる仕事の流儀と成果を目指す
- 過去の自分を常に超えるための努力を決して惜しまない
RULE5
Make a Difference
何か世の中に「違い」を
起こせ
起こせ
- 本気で未来の可能性を信じる人たちこそが世界に変化を起こす
- 求めたい変化に自らがなりきるという、自分への挑戦を忘れない
- やりがいは結果ではなく、世界を少しずつ動かすその過程の中から生まれる
HISTORY
沿革
2000
木内 孝（元三菱電機アメリカ会長）とピーター D. ピーダーセンにより会社設立
社外取締役に木全ミツ氏（元国連公使）、新将命氏（元ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社社長）が就任
2001
エコロジーに特化したライフスタイル提案型サイト「Ecocity21.com」開始
シナリオ・プランニングを通じて構造的変化に対応する力を養い、自社のビジョンや経営戦略に活かすことを目的とした異業種交流によるプログラム「エコマース・シナリオプロジェクト」開始
コンサルティング事業を開始
2002
社会学者ポール・レイ氏を米国より招聘し、消費者の健康とサステナビリティを結びつけるコンセプト「LOHAS」を日本に紹介
富士通ラーニングメディアとの提携により環境eラーニングの開発・販売
2003
サステナビリティの最前線を追求する異業種ネットワーク「エコマース・フロンティアグループ」開始（現 フロンティア・ネットワーク（TFN））
サステナビリティ界を代表する権威たちの寄稿による月刊誌「ザ・ブリッジ」発行
自社の事業活動から排出されるCO2のオフセット（カーボン・オフセット）を開始
国際シンポジウム「Frontiers of Sustainability 2003」を開催し、英国「シグマ・プロジェクト」を初めて日本に紹介、ダウ・ジョーンズの「サステナビリティ・インデックス」の評価機関SAMを招聘
「サステナビリティ戦略診断ツール」の開発・サービス開始
2004
環境的・社会的・経済的にバランスの取れた社会発展を実現するためにICT企業10社と経済産業省の民官共同プロジェクト「日本SISプロジェクト (SIS=Sustainable Information Society)」 を開始
2005
米Natural Marketing Institute (NMI)と提携し、日本初の「日米合同LOHAS消費者調査」を実施
東北大学大学院環境科学研究科 高度環境政策・技術マネジメント 人材養成ユニット(SEMSaT)の設立を支援
2006
在宅勤務の仕組みを導入
LOHAS的な価値観を企業のブランディング、コミュニケーション、マーケティング、商品・サービス開発に組み込むイニシアティブ「LOHAS Marketing Initiative（LMI）」を開始
東京大学教授 山本良一氏との協働で「サステナビリティの科学的基礎に関する調査レポート（RSBS）」を発行
2007
CSR情報をワンストップで提供する会員制サービス「CSRコンパス（現 Compass for Sustainability）」始動
日本初、カーボンオフセット事業開始
持続可能な農業の実現に向けた提言をまとめた報告書「本来農業への道」を発行
「LOHASブランド診断ツール」の開発・サービス開始
全社的にフレックス制度を導入
2008
チャールズ皇太子（当時）とTFNメンバー企業との対話のセッション開催
男性社員が1年間の育児休業を初取得
2009
環境ビジネスの成長により、経済の発展を目指す中小企業のネットワーク「環成経（かんせいけい）」を立ち上げ
「CSR経営のための速習セミナー」開始
「日本気候リーダーズ・パートナーシップ （JCLP）」を設立（事務局を2012年にIGESに移管）
ロングホリデー制度（10日間休暇）の導入
2011
「国連グローバル・コンパクト」に署名
有志により東日本大震災支援で山田町でのボランティア参加
「JICAの協力準備調査（BOPビジネス連携促進）」を活用し、途上国・新興国におけるBOPビジネスの支援事業を立ち上げ
本木 啓生が代表取締役社長に、及川 謙が代表取締役CEOに就任
2012
インドのデリーで活動する社会的企業Technology and Action for Rural Advancement (TARA) との提携を開始
2013
非営利組織であるFSGが主催する「Shared Value Initiative」に参加
2014
ESG評価対応事業開始
イースクエア特別顧問に荒井 勝氏（当時：社会的責任投資フォーラム会長）が就任
「日本サステナブル投資フォーラム（JSIF）」に加盟
2015
企業や社会の意思決定に自然資本を組み込むためのルール作りと普及を行う国際組織「Natural Capitals Coalition （現Capitals Coalition）」に加盟
田村 賢一が取締役就任
2016
金融機関や投資家が、投資先の環境・社会・ガバナンス（ESG）の側面を投資の際に考慮することを宣言する「責任投資原則（PRI）」に署名
2017
企業が人権尊重の責任に則って人権課題に関する報告を行うための、初の包括的ガイダンスとなる「国連指導原則報告フレームワーク実施要領日本語版」の制作
2018
「気候変動イニシアティブ（JCI）」設立協力および参画
2019
気候変動に関する情報開示の枠組み「TCFD」に賛同
台湾のサステナビリティ・コンサルティング・ファーム「Mt Stonegate Green Asset Management 」とともに、⽇本企業に国際的な再生可能エネルギー電力証書となる「I- REC」を提供することを目的とした合弁事業を開始
Microsoft 365の全面導入を実施
「CSR経営のための速習セミナー・ESG編」開校
2020
持続可能な開発目標（SDGs）の達成に向けた企業の取り組みを支援することを目的として、国連財団等によりニューヨークで発足したイニシアティブ「World Benchmark Alliance（WBA）」に加盟
在宅勤務制度を拡大
「CSR経営のための速習セミナー」をオンライン開校
2023
就業時間を短縮し、1日7時間労働制を導入
2024
「CSR経営のための速習セミナー・人権編」開校
2025
CSR情報会員制サービス「CSRコンパス」を「Compass for Sustainability (CfS)」に改称し再始動
コーポレートサイトを全面改定
CONTRIBUTIONS
社会と環境への還元
グローバルコンパクト
イースクエアは2011年11月に国連グローバル・コンパクトに署名しました。
署名企業として人権、労働、環境、腐敗防止に関する10原則を支持します。
カーボンオフセット
イースクエアは、二酸化炭素(CO2)の排出削減に努める一環として、2003年より自社の事業活動からの主なCO2排出（主に事務所の電力使用に伴うCO2排出と社員の航空機での移動に伴う排出）についてはカーボンオフセットを実施しています。
※事務所が入居しているビルでは電力を一括受電していて、電気料金はビルのオーナーに支払う形となっているため、独自に再生可能エネルギーの電力プランに切り替えることが困難です。そこで、電力使用に伴うCO2排出についてもカーボンオフセットすることとしています。
※カーボンオフセットとは、地球温暖化の原因となるCO2等の温室効果ガスの排出を抑えるために省エネ等の努力をした上で、それでもやむを得ない排出分を、他者が実施する排出削減事業の結果生じる削減分（排出権）を用いて相殺（オフセット）することをいいます。
実績2023年7月～2024年6月の一年間にイースクエアの事業活動から排出されたCO2（85t-CO2）のオフセットを森林関連によるクレジットにより実施いたしました。 本期間のCO2排出量のうち、飛行機などによる出張に伴う排出が約9割を占めました。
