シナリオ・プランニングの手法を用い、10年後の産業界の取り巻く社会像を複数のシナリオで描き、自社のビジョンや長期戦略の策定に役立てるプロジェクトを実施。日本を代表する31社（累計）が参画。このプロジェクトが下記の企業ネットワーク「フロンティア・ネットワーク」の設立に結びつきました。
※エコマースは、エコロジーとコマースすなわち環境とビジネスを掛け合わせた造語。

LOHAS（健康と環境を志向するライフスタイル）のコンセプトを生むきっかけをつくった社会学者ポール・レイ氏を招聘し、LOHASに関する日本初のシンポジウムを開催。

英フューチャー・フォレスト社（現カーボン・ニュートラル・カンパニー）と提携し、日本にカーボン・オフセットの概念を紹介。イベントや商品を中心に、国内で初めて、植林および代替エネルギープロジェクトを活用し二酸化炭素の排出を相殺するカーボン・オフセット・サービスを開始。

既存の枠組み・固定観念から離れ、グローバルな視点からビジネスに繋がる将来を展望し、本気でサステナビリティ・CSRに取り組む先端企業ネットワークとしてTFNを立ち上げ。株式会社イースクエアが事務局を担当し、各業界のリーディングカンパニー13社（2010年9月現在）が継続的かつ積極的な議論・情報交換を行っている。
http://www.frontiernetwork.jp/

環境に負荷を与えることなく、競争力を高め、経済を活性化させる新しい市場経済「環境成長経済」への移行をどのようにして実現するかをテーマにビジネス・リーダー・フォーラムを開催。世界約70 人の、この分野における第一人者に協力を要請。彼らの知見を踏まえ、「ミスター円」こと榊原英資氏、「１秒の世界」の山本良一氏、「マニフェスト」の北川正恭氏らを招いて、企業の経営者を中心とする約80名の参加者が議論を交わした。
http://www.e-squareinc.com/reports/index.html

東京青山の国連大学にて「ゼロエミッション」の提唱者グンター・パウリ氏とともに2日間にわたる国際会議を開催。

人類社会の持続可能性に関わる気候変動、エネルギー資源、再生不能資源（鉱物資源）と廃棄物、再生可能資源（食料・土壌・水・森林）、生物多様性、環境の経済的評価等の問題について、専門家の意見分布（学説、実証など）を含めた科学的知見の現状、問題解決の選択肢を中立的な立場から、国内外の専門家へのヒアリングなどによって明らかにした調査報告書をとりまとめ、公表。国内外の176名の科学者にご協力いただいた。報告書は、衆参全議員、関連省庁、多くの日本企業に配布され、更に英語版を国連、EU、OECDを含めた海外の主要期間に送付し、「サステナビリティ」をビジネスと社会のキーコンセプトとして位置付ける役割を果たした。
http://www.sos2006.jp/

LOHAS消費者の抽出手法をもつ米国市場調査会社NMI（Natural Marketing Institute）と提携し、2000名を対象に消費者調査を日本で実施。日本におけるLOHAS消費者像を具体的に明らかにしたことが、企業のマーケティングの在り方に影響を与えている。2005年から2009年まで毎年調査を実施。
http://www.e-squareinc.com/services/csr_m/research.html

2年間にわたり、ICTと持続可能な発展の関係性を追求し、参加企業の今後の事業戦略への示唆、日本の関連政策への提言、国際社会との積極的な情報交換と成果の発信を目的とした活動の事務局を務め、ICTと持続可能な社会についてのビジョンとロードマップの策定を支援。
http://e-squareinc.com/japansis.jp/

東北大学大学院環境科学研究科において、社会人を対象とし、環境問題の包括的な理解力、分析力、ソリューション創出力を育成する「高度環境対策・技術マネジメント人材育成ユニット（SEMSaT）」のカリキュラム構築および運営支援を行う。サステナビリティ分野の第一線で活躍する国内外の研究者、専門家、実業家、約60名を講師陣に迎えての講義、eラーニングを提供している。
http://www.semsat.jp/

2年間にわたり、電通と大日本印刷との共同プロジェクトにより、40社を超える企業とともにLOHAS的マーケティングの概念と実践方法を追求した。
http://e-squareinc.com/lmi/

http://www.co-j.jp/

http://www.sas2007.jp/

企業のCSR担当者や経営層に対し、国内外の先進CSR活動事例や世界の主要ステークホルダーの動向に関する情報を提供。約50社（2010年9月現在）が会員として活用。
http://www.csr-compass.jp/

Japan-CLPは、気候変動を経営の最重要課題の一つとして捉える製造、小売、金融など異なる業種のリーダー企業8社によるネットワーク。持続可能な低炭素社会を経営の前提と捉え、アジアを中心に積極的な発信や活動を行っている。
http://www.japan-clp.jp/

大阪、愛知、石川などの地方企業が主体的にグリーンビジネスの創造に取り組むためのネットワークを設立し、グリーンビジネス塾、ウェブサイトの運営、ファックスレター「グリーンアイランド通信」の発行などを行っている。
http://www.kanseikei.net/

経済産業省の委託事業として、国内クレジット制度を活用したＣＯ2排出削減事業の普及促進と地域の活性化へ貢献することを目的とし、企業による国内クレジットをパッケージとして活用するためのプログラムを提供している。
http://www.jcplr.jp/